著述・講演・顧問業

鐘

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[ 講 演 ]

 1 主な講演内容

・・・⑴ 「宗教と法」
・・・・・① 世界の宗教と法
・・・・・② 世界の法思想、東洋の法思想、日本の法思想
・・・・・③ 西欧の法意識、東洋の法意識、日本人の法意識
・・・⑵ 世界の宗教
・・・・・① 基督教(キリスト教)
・・・・・・・㋑ 東方教会、カトリック、プロテスタント、現代の基督教
・・・・・・・㋺ 組織神学(神論、人間論、救済論)、契約神学、弁証学
・・・・・・・㋩ 世界の基督教史、日本の基督教史、教会論、伝道論、宣教論
・・・・・② 猶太教(ユダヤ教)、イスラーム(イスラム教)
・・・・・③ 日本神道、日本の仏教、密教、印度仏教、西蔵仏教
・・・・・④ 日本の民俗、日本の祖先崇拝
・・・・・⑤ 宗教と民俗、宗教と生活、宗教と社会、宗教と政治
・・・⑶ 日本の法律
・・・・・① 日本の法律一般、日本国憲法、大日本帝国憲法
・・・・・② 日本の宗教法制、宗教法人法制
・・・・・③ 刑法、刑事訴訟法
・・・・・④ 労働基準法、労働契約法、就業規則
・・・・・⑤ 行政手続法、行政不服審判法、行政事件訴訟法
・・・・・⑥ 所得税法、法人税法、相続税法、国税徴収法、地方税法
・・・・・⑦ 墓地・埋葬等の法令・条規
・・・・・⑧ 出入国管理法
・・・・・⑨ その他
・・・⑷ 民法・民事法
・・・・・① 民法(総則)、権利義務の基礎、未成年者保護、成年後見
・・・・・② 民法(債権法・契約法)、消費者契約法、労働契約法、消費者保護
・・・・・③ 民法(物権法)、所有権、土地建物の法律、不動産登記
・・・・・④ 民法(不当利得法・不法行為法)、不法行為、損害賠償
・・・・・⑤ 民法(親族法)、婚姻・離婚、親子・養子縁組、扶養、家事審判法
・・・・・⑥ 民法(相続法)、相続、遺言
・・・・・⑦ 民事訴訟法、民事執行法
・・・・・⑧ 法人法、会社法、学校法人、医療法人、社会福祉法人
・・・・・⑨ 信託法、民事信託
・・・・・⑩ その他
・・・⑸ 危機管理・リスクマネジメント
・・・⑹ 宗教団体、宗教法人、宗教経営、宗教者の倫理
・・・⑺ 企業経営、人事研修、コーポレートガバナンス、ハラスメント
・・・⑻ 将来展望(宗教、信仰、経営、政治、家庭、人生)
・・・⑼ 事業承継、相続・遺言、就活・終活・宗活、民事信託
・・・⑽ その他

 2 主な講演先

国民生活センター、警視庁、新聞広告審査協会、東京都宗教連盟、神社本庁、東京都神社庁、全日本仏教会、東京都仏教連合会、京都仏教会、臨済宗相国寺派、臨済宗妙心寺派、日本基督教団、カトリック中央協議会、日本ホーリネス教団、日本バプテスト宣教団、日本アセンブリーズオブゴッド教団、キリスト教各教会、教派神道連合会、新日本宗教団体連合会、各宗教団体、大学、高校、小学校、公立図書館、各広告団体、各業者団体、各企業、各活動団体など

 3 講演料

⑴ 講演料は、講演内容、時間、日程、場所会場、参加者などにより区々です。
⑵ 基本的な講演料は、2時間10万円(1時間5万円)です。
⑶ 事情により、交通費、宿泊費、食時を跨ぐ場合は所用の食費、出張日当などが必要となります。
⑷ 講演資料・レジュメ・パワーポイントの原稿料はいただきません。
⑸ 印刷・製本が必要な場合は、別途必要となります。

 4 注意事項

⑴ 講演および講演資料などに関する著作権は、講演者が専有します。
⑵ 講演の録音・録画および講演記録の頒布・出版には、別途許諾が必要です。
⑶ 講演者の氏名権・肖像権・パブリシティ権は、講演者が専有します。

 5 お申込み・お問合せ

・・・⑴ 講演をご希望の方・お考えの方は、次の事項をお問い合わせください。
・・・・・① 講演希望の日時および講演の時間
・・・・・② 講演希望の場所および会場
・・・・・③ 講演希望の内容および対象
・・・・・④ その他
・・・⑵ お問合せは、Eメール(info@law396.com)にて、お願いします。

 6 事前相談・事前講義

・・⑴ 事前相談
・・・・① 講演の内容、企画、実行などに関して、事前の相談をお受けします。
・・・・② 事前相談は無料で、お受けしています。
・・⑵ 事前講義
・・・・① 大規模な講演や重要な講演の前には、
・・・・・・㋑ ご希望により、
・・・・・・㋺ 講演の企画および実行に関する責任者・担当者のために、
・・・・・・㋩ 「事前講義」を行うことができます。
・・・・② 事前講義は、
・・・・・・㋑ 程度・内容・時間・会場などによりますが、
・・・・・・㋺ 関係者・担当者の理解を深めるための基礎的な事前講義であれば、
・・・・・・㋩ 原則、無料で行っています。

 

 

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